バーチャル展示会成功の鍵！出展者必見のポイントを解説

現在我々は、実空間を“リアル”と呼び、Web空間を“バーチャル”と呼んでたりします。
それら「リアル」と「バーチャル」が連動＝融合されるとそれは「バーチャル・リアリティ」となり、それはイベントや展示会で活用されています。

新型コロナの影響で、今までのようにイベントや展示会を開催が難しくなってきました。特に、大規模イベントや展示会は、無観客か中止か、オンライン化を要求されています。そんなビジネス環境の中、新たに注目されてきているのが「バーチャル展示会」です。「バーチャル展示会」とは、これまで人が実際に集まって開催されていた展示会を、あえてオンライン上のバーチャル空間で実施することです。
企業の展示会はもちろん、フェア、見本市、博覧会、オープンキャンパスなど様々な分野でバーチャル展示会が行われており、オンラインチャットやVRテクノロジーなども駆使して、ウェブ上で多様なコンテンツがバーチャル展示会を通して、実現できるようになりました。

1.バーチャル空間でバーチャル展示会を開催するメリット

現在、国内はもちろん、国際規模でも様々な分野のバーチャル展示会が開催されるようになりました。
バーチャル展示会は会場使用料、ブース設営費、人件費などのコストを大幅に抑えられます。バーチャル展示会では、参加者の会場までの交通費・滞在費も不要ですし、開催がキャンセルになりにくいメリットがあります。また、天候や住んでいる場所などによる物理的制約もありません。
バーチャル空間では実空間では難しかった体験やデータ収集・分析が簡単にできるようになり、さらに、パーソナルデータや閲覧コンテンツ、ページの滞在時間など各種ログを分析すれば、アンケートなどより詳しい情報を得られます。
バーチャル展示会に参加されたユーザー1人1人のニーズを分析することで、今後の営業戦略に役立ち、ビジネスに大きく活用していくことができます。

2.バーチャル空間でバーチャル展示会を開催するデメリット

バーチャル展示会では、会場となるサイトや出展や来場受付のシステム、動画やチャット相談といったウェブ上ならではのコンテンツ構築が必要になります。これらはリアル展示会とは基本構造が全く違うため、初めて実施する際は準備がかなり大掛かりになります。
バーチャル展示会では、会場費などがなくなるとはいえ、サイトやシステム構築の依頼も必要なため、時間・費用ともに初期投資はある程度見込んでおきます。
また「商品を手で触って実際に使ってみる」「偶然見つけたブースに入ってみる」といった、リアル展示会ならではの物理的な体験はバーチャル展示会では不可能です。
この様な問題について、もっと効率的にコストを抑える方法はないのかをまとめてみました。

3.バーチャルイベント・展示会だけでは不十分ということ

バーチャル展示会は人が密集しないため、コロナ感染拡大のリスクが低くなりコロナ禍でも新規顧客の開拓や既存顧客への販促活動ができます。今後は一層バーチャル展示会のニーズが拡大する可能性も高く、早めにノウハウを蓄積しておけば顧客の需要に迅速に対応できます。
自社商品及びサービスを上手くバーチャル展示会へ組み込めれば、リアル展示会以上に販促活動を行えます。
その一方で、バーチャル展示会では、実際に商品やサービスを体験してもらえず、参加者のリアルな反応が分かりづらいという課題もあります。
お互いの顔が見えにくいバーチャル展示会では目当てのコンテンツだけ閲覧して、すぐに離脱してしまう顧客も少なくありません。そのため、顧客が訪問してくれるのを“待つ営業”がオンライン上では主流となります。
このようにバーチャル展示会ではメリットが多いものの、リアル展示会には勝てない部分もあります。工夫次第では効果的な販促活動ができますが、バーチャル展示会だけで十分なリード・商談を獲得できるとは限りません。

4.新たなスタイル「ハイブリッド型展示会」＝「リアル」と「バーチャル」の連動（融合）

ハイブリッド型展示会とは、リアルとバーチャルで展示会を同時開催する方法です。
リアルで一定数の参加者を会場に招き、商品・サービスを実際に見てもらい、同時に会場の様子をライブ配信したり、デジタルコンテンツを使ってバーチャルで展示会を行ったりすることです。

リアルとバーチャルで展示会を同時開催することで課題を解決し、より多くの顧客へアプローチできるかもしれません。つまり、リアルとバーチャルの良いとこ取りが可能なのです。

現在、様々なイベントが新型コロナの影響で、バーチャルやハイブリッドイベントを実地しています。これは制作したコンテンツが企業資産として蓄積できることや、遠隔地からも参加できることなどのメリットが大きいことからハイブリッド型展示会が展示会の発展形とも言えます。
これらの発展形は「メタバース」というビジネス形態へと展開していくことになります。
それはまたの機会にでもお話ししたいと思います。